世界的な株高の追い風ありながらマザーズは反落

トウシル

2019.06.05.(水)

※この記事は2019年5月13日にトウシルサイトで公開されたものです。

4月の新興株<マザーズ、ジャスダック>マーケットまとめ

新年度4月の東証マザーズ指数の月間騰落率は▲1.2%で、4カ月ぶりに月間でマイナスとなりました。日経ジャスダック平均は、+0.3%とほぼ横ばい。パッとしない1カ月でしたが…“10連休リスク”を控えていた中にあって、想像より底堅い印象の4月相場でした。10連休前のポジション整理(新興株の場合は大半が買いポジションの外し=売り)が集中すると、かなり大きく崩れることになるのでは? と正直思っていました…。

救いだったのが、この時期の株式市場がリスクオン基調を継続したことでした。米中協議の順調な進展や、中国経済に回復の兆しが出ていること、そして年初から続くFOMC(米連邦公開市場委員会)の政策スタンス変更に伴う株のリターンリバーサル。ボラティリティが低下を続け、ボラティリティ低下に伴い、ボラティリティ・ターゲット戦略の機関投資家が機械的に株のウエイトを高める–2018年2月のVIXショック手前に逆戻りしたわけです。この好地合いを背景に、4月は日経平均株価が+5.0%でした。

日経平均株価は月間で1,052円も上昇したのですが、これを海外時間と東京時間で分解するとこうなります。海外時間分は「始値-前日終値」で計算できます。いわゆる“窓”の部分ですが、これを合計すると「+826円」。一方で、東京時間の動きは「終値-始値」で計算しますが(ローソク足で言うところの「実体」部分)、この合計が「+226円」。ほとんど寄り付きギャップ(米国株の上昇に連れ高した分)で上げていたわけです。

東京時間は上値が重かったわけですが、その理由もやはり“10連休リスク”。10連休を前にした国内機関投資家勢の売りヘッジが上値を抑えたものと想定されます。また、東京時間に値動きが狭く、流動性も低下。東証1部銘柄のほうが新興株よりパフォーマンスは良かったものの、東京時間内におけるデイトレードの妙味が大きく薄れたのが4月でした。

そのため、個人投資家の短期勢は、値動きを求めて新興株に物色をシフト。東証1部の4月の売買代金は前月比5%減だったのに対して、東証マザーズは同5%増でした。ただ、売買は増加しても、やはり“10連休リスク”が意識され、トレードの短期化が進行。買ってもすぐ売るわけで、売買は増えても、価格形成的にはニュートラルです。

4月の売買代金ランキング(人気株)

年始から3カ月続いた“主役バイオ感”こそ薄れましたが、それでも新興株の売買代金ランキング上位はバイオ株だらけ。ただ、バイオ株は株価が上がってこそナンボなわけで、売買代金上位のうちサンバイオを除くと4月は下落。10連休前のポジション整理の売りが優勢だったと言えます。

売買代金トップはオンコリスバイオファーマで、3月の売買代金25日移動平均123億円に対して約7割アップ(ただし、株価は下落)。躍進したのは2位のサンバイオで、前月比で売買代金は約9割増加しながら株価も急騰しました。商い活発で値上がりも目立ったテーマは、広義の「人手不足関連株」。中でも、単純業務の自動化“RPA”がテーマとして関心が集まり、関連銘柄のロゼッタやチームスピリットがランクイン。

市場 コード 銘柄名 4月末
終値
時価
総額
売買代金
25日
移動
平均値
月間
騰落率
東証マザーズ 4588 オンコリス 2,820 392 211.4 -16.8
東証マザーズ 4592 サンバイオ 4,490 2233 147.4 57.2
東証マザーズ 4563 アンジェス 848 873 75.5 -18.9
東証マザーズ 4565 そーせい 1,458 1114 49.1 -3.1
東証マザーズ 3906 ALBERT 13,020 424 46.4 -13.2
東証マザーズ 4596 窪田製薬 463 196 41.5 -39.6
東証マザーズ 3990 UUUM 4,570 861 34.7 -13.8
東証マザーズ 4385 メルカリ 3,435 5145 33.3 1.0
東証マザーズ 6182 ロゼッタ 4,265 439 30.4 30.0
東証マザーズ 7060 ギークス 4,220 218 29.3 -4.5
ジャスダック 6324 ハーモニック 4,380 4219 27.4 15.6
東証マザーズ 4382 HEROZ 12,600 878 25.9 5.8
東証マザーズ 3907 シリコンスタシオ 2,136 62 24.9 -19.8
東証マザーズ 2351 ASJ 1,791 142 22.9 -32.9
東証マザーズ 4397 チームスピリト 6,000 472 21.4 43.0
ジャスダック 7564 ワークマン 5,380 4403 19.5 -5.6
ジャスダック 4712 KEYH 102 157 19.3 -13.6
東証マザーズ 4429 リックソフト 15,500 326 18.8 10.7
東証マザーズ 6033 エクストリーム 2,073 113 18.5 -11.1
ジャスダック 4579 ラクオリア 1,594 325 16.5 -7.4
【各項目の単位】3月末終値(円)、時価総額(億円)、売買代金25日移動平均値(億円)、月間騰落率(%)
出所:筆者作成

4月の売買代金ランキング(5銘柄)

1 オンコリスバイオファーマ(4588・東証マザーズ)

9日、10日とストップ高買い気配。全株一致した11日には、上場来で最大の出来高2,233万株を記録しました。2,233万株は、同社の発行済み株数(1390万株)の1.6倍…。きっかけは、8日引け後に発表した中外製薬へのがんウイルス療法「テロメライシン」(OBP-301)導出でした。

ちょうど8日取引時間中に、厚生労働省が「先駆け審査指定制度」の対象品目に指定されたばかりだった「テロメライシン」。これが大手製薬メーカーの中外製薬へライセンス供与し、契約一時金として5億5,000万円の支払いを受けることに。臨床試験で一定の効果が確認されれば、ライセンス契約総額で500億円以上のビッグディールになると…。

総額の話は置いておいても、サイズ(時価総額)の割に売買をやり過ぎた感じがします。25日移動平均株価は2,700円近辺ですが、ここから4月高値3,765円までの価格帯で買ったシコリ玉は多大で、相当な強材料でも出ない限り、戻り売りに押されがちになるかもしれません。

2 サンバイオ(4592・東証マザーズ)

サンバイオショックから約2カ月経過した4月は、サンバイオが再び輝き始めた1カ月でした。8日取引時間中に、慢性期外傷性脳損傷を対象とした再生細胞薬「SB623」(以下TBI)が厚生労働省の「先駆け審査指定制度」対象品目に指定されたと発表。この日に底入れ的な動きを示すと、17日から再び急騰。予定されていたイベントでしたが、日本時間17日早朝の米国脳神経外科学会におけるTBIの詳細解析結果の公表も想像以上に好感しました。いずれも、株価の動きほどサプライズある強材料ではなかったと言えますが、他のバイオ株との違いは、決算リスクがないことでしょうか…。10連休明けに決算発表を予定していたバイオ株が多い中、1月決算で3月に決算発表済みということで、決算リスクで売られる不安が小さかったと言えそうです。

3 ロゼッタ(6182・東証マザーズ)

4月より働き方改革法が施行され、人手不足解消につながる人材関連の中小型株が広く物色された4月相場。RPA関連として3月から人気化していたうえ、4月に発表した決算もポジティブサプライズで株価押し上げの上乗せ材料に。

12日に発表した前19年2月期は、売上高が前期比45%増の29億円、営業利益は3.38億円に黒字転換。AI(人工知能)を用いた自動翻訳サービスが業績をけん引し、20年2月期については「過去最高の更新を目指す」と最低ラインだけ開示。今期の具体的数字は出ていませんが、決算説明資料では受注高が4.3倍になっていると記載されています。さらに、前期の第4四半期より「急成長期に入った」と。株の特性は「期待で買い、現実で売る」。ひとまず4月は期待で買いのフェーズでした。今後の決算発表(=現実)でさらに驚かせて欲しいですね。

4 ハーモニック(6324・ジャスダック)

昨年末まで続いた過度な悲観を想定した「空売り」の揺り戻しが年初から継続。4月に入ってからも、5日に付けた年初来高値(4,840円)まで連日で上げ続けていました。4日に観測されたのは、米系証券による投資判断「強気」の再強調レポート。一方で、これまで発表されてきた四半期受注データから、受注の極度な落ち込みは知られていました。15日に発表した19年1-3月期の受注高(単体)も、前年同期比84%減とひどい状況。そのため、株価がバリュエーションを無視して上がると、信用売り残(逆張りの売り)がどんどん溜まります。この分の買戻しを誘発するような売り方不利の踏み上げ商状が続きました。

5 シリコンスタジオ(3907・東証マザーズ)

3月の月間値上がり率で新興株3位だったシリコンスタジオ。過熱感を帯びた状態で迎えた5日の決算発表。第1四半期決算の経常損益が黒字転換(600万円ですが)したとの内容で、なぜか翌8日もかなり好感されストップ高に。そして、この8日に付けたストップ高の3,245円をピークに、4月終値2,136円まで急激な値下がりとなりました。

そもそも3月に買われた理由が、米グーグルの提供するゲームプラットフォーム「Stadia」のパートナー企業になったこと。その中にあって、決算後の8日引け後に「第1四半期決算説明資料」を発表。資料の「Stadia」への対応状況のページに、「本件に関連する、売上、費用等は2019年11月期業績予想に織り込み済」と記載していたことが売り材料に…。

翌9日に急落スタート。すると、同社はすかさず「一部訂正」をリリース。誤解を招く表現だったとし、「売上については、対応完了を今夏頃に予定しているため、来期(2020年11月期)以降の当社グループ業績に寄与するものと考えておりますが…」などと訂正。一度消滅した株価モメンタムは回復しませんでしたが、株主との対話力の高さには驚かされました…。

4月の株価値上がり率ランキング

3月に続き、東証1部銘柄の流動性が低下する中、値動きを求めた短期資金は新興株市場へ。3月は値上がり率トップ20のうち、マザーズが17銘柄。非常に珍しいほどマザーズ人気に傾いていましたが、4月はマザーズが11銘柄、ジャスダックが9銘柄と値上がり株は程良く分散(それでも、平常時はジャスダックのほうが多いです)。

圧巻だったのは、時価総額の大きいサンバイオ、TKPや、SHIFTなどがランクインしたこと。急騰株のほとんどが超小型株となりがちなランキング…個人投資家の短期の買いだけではこれほど上がらない銘柄群ですので、中小型ファンドなど機関投資家経由の資金流入もかなり多かったのかもしれませんね。

市場 コード 銘柄名 月間
騰落率
4月末
終値
前月末
終値
時価
総額
ジャスダック 4657 環境管理 78.6 550 308 26
東証マザーズ 4435 カオナビ 57.7 6,040 3,830 327
東証マザーズ 4575 CANBAS 57.5 1,000 635 61
ジャスダック 4557 医学生物 57.5 2,992 1,900 156
東証マザーズ 4592 サンバイオ 57.2 4,490 2,856 2233
東証マザーズ 6064 アクトコール 50.8 1,110 736 88
東証マザーズ 4397 チームスピリト 43.0 6,000 4,195 472
東証マザーズ 3479 TKP 39.5 5,100 3,655 1692
東証マザーズ 4424 Amazia 38.9 3,870 2,787 128
ジャスダック 9698 クレオ 38.5 1,708 1,233 148
ジャスダック 2186 ソーバル 38.1 1,177 852 96
東証マザーズ 3697 SHIFT 37.3 6,090 4,435 897
東証マザーズ 4598 DELTA-P 37.0 2,780 2,029 121
ジャスダック 6867 リーダー電 35.3 1,161 858 49
東証マザーズ 4438 Welby 33.2 15,930 11,960 310
ジャスダック 1407 ウエストHD 32.4 1,467 1,108 400
ジャスダック 7807 幸和製作 32.4 1,545 1,167 65
ジャスダック 6777 santec 31.9 1,889 1,432 226
ジャスダック 6838 多摩川HD 31.1 990 755 44
東証マザーズ 2334 イオレ 30.1 1,697 1,304 39
【各項目の単位】 月間騰落率(%)、3月末終値(円)、前月末終値価格(円)、時価総額(億円)
出所:筆者作成

4月の値上がり率ランキング(5銘柄)

1 環境管理センター(4657・ジャスダック)
知名度の低いジャスダック銘柄で、16日終値(310円)時点の時価総額はわずかに約14億円という超ミニマム株。この銘柄が月後半だけで大変貌。それでも時価総額は4月末時点で26億円ですが…。

手掛かり材料になったのは、同社が16日発表したリリース。その内容は、悪臭対策に特化したコンサルティング会社を中国浙江省に設立したというもの。大気汚染が社会問題化した中国で、悪臭問題も顕在化しているそうです。この合弁会社の収益寄与の度合いや時期は不明ですが、超が付く小型銘柄の初動ということで、短期資金が殺到。需給ギャップで想像を超える上昇につながったと言えます。

2 カオナビ(4435・東証マザーズ)
人材情報を一元管理して可視化するクラウド人材マネジメントシステム「カオナビ」を運営。3月上場のいわゆる直近IPO株です。公開価格は1,980円で、初値は3,970円。その後は初値近辺で上値が重かったのですが、16日に上場来高値を大幅に更新すると、需給妙味からトレンドフォローの短期勢の買いが集まり始めました。

これといった材料はなかったものの、働き方改革の施行もあって4月に人材関連株がテーマ物色の中心に。人材関連株のニューカマーとして人気化しました。

3 チームスピリット(4397・東証マザーズ)
勤怠管理、経費精算などを一体化したクラウドサービス「TeamSpirit」などを提供。働き方改革の施行を受け、4月に人材関連株が人気化。その波に乗った分が大きかったですが、急騰の起点は11日の5月末の株主に対する株式2分割発表でした。

同社は、今期の大幅な増収増益が見込まれています(営業利益で前期比3.6倍!)。成長力の高さなどを評価してか、中小型ファンドが買っている形跡も。高パフォーマンスで知られる「DIAM新興市場日本株ファンド」、「企業価値成長小型株ファンド」において、3月末時点の組み入れ比率上位10に入っていました。

4 TKP(3479・東証マザーズ)
このところ低迷していた株価でしたが、4月中旬に再び覚醒。急上昇で上場来高値しました。そのきっかけは、15日に発表した決算と大型M&A(企業の買収・合併)。

今2020年2月期の期初計画がサプライズで、営業利益が前期比41%増の大幅増益になる見込みを提示。また、世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるIWGから、日本法人「日本リージャスホールディングス」を買収すると発表。TKPの貸会議室事業との親和性は高く、その後にアナリストの高評価レポートが目立ったことも支援となりました。

5 幸和製作所(7807・ジャスダック)
12日の決算発表を受けて買いが加速。会社側では、今2020年2月期の営業損益を1.5億円の黒字(前期は2.7億円の赤字)見通しで開示。2017 年11 月に発売したロレータ型歩行車「ミケーレ」の自主回収による影響が終わり、平常モードに戻るようです。これに合わせて、前期無配としていた配当も年25円に復配。高齢化で需要が高まりそうなシルバーカーの最大手ながら、これまで失望的な決算を繰り返してきた経緯もあってサプライズに。

5月に注目したい新興株の動き

時間の経過で消えてくれる類の“10連休リスク”。大型連休明けの5月相場は、名実とも令和相場入り。この日本固有のご祝儀ムードに、水を差したのが毎度のトランプ米大統領。これまで順調な協議進展ぶりを示し続けていたのが一転、態度を豹変させたトランプ政権。5月10日(日本時間13時1分)に第3弾の追加関税発動を予告すると、米中貿易摩擦への懸念を市場は織り込み始めます。10連休リスクから“トランプリスク”へ…。

閣僚級協議では折り合わず、結局タイムオーバー。2,000億ドル規模の中国製品に対する関税が10%から25%へ引き上げられました。10連休明け7日から始まった貿易摩擦トレード(株先物売り、中国関連株の空売り)は、期限の週末10日まで継続。10日の13時1分の追加関税発動を目掛けたイベントドリブンですので、結果が判明した段階(10日の13時1分)で買戻しが入り、一旦は株価が上がるパターンが一般的です。ただ、今回分かりにくいのが、閣僚級協議を「10日も継続する」と発表された点。まだ交渉が決裂したとも言えない中、はっきりとしたリターンリバーサルが起きないまま10日の取引を終えました。

米中摩擦を再びテーマにした5月第1週、日経平均株価は毎日下げて前週比で▲4.1%。東証マザーズ指数も同▲3.5%。令和相場のスタートダッシュ早々、「そう言えばSell in May(セルインメイ=5月に株を売れ)って格言あったね」的な展開ですが、ここから気にすべき新興株市場のポイントは何になるのでしょうか?

5月第2週の13~15日にマザーズ銘柄の決算発表ラッシュが控えます。この3日間でマザーズ上場銘柄の約5割が決算発表を予定。新興株でも人気のある銘柄の株価は、仮需の買い(信用買い)で作られています。東証1部の銘柄と違って「買いに傾斜した形で決算を迎えがちなため、決算発表が鬼門になりやすい点は注意。

ただ、それ以上に気にすべきは、米国による対中関税の引き上げ影響でしょう。米中とも経済的なダメージは避けられず、成長率の下押し圧力になります。また、閣僚協議がうまくいかず、さらなる制裁措置が示され、中国側も報復する泥沼化の可能性も残っています。これがリスク資産圧縮の流れにつながった場合、炭鉱のカナリアとなるのが上海総合指数(中国株)。この指数の下げに、相関が高いのが意外ですがマザーズ指数です。

よりリスクの高い資産からの資金引き揚げが進む局面となるため、流動性の低い資産や、クオリティの低い資産は売り対象となります。これは、昨年の夏場に見られた現象で、当時は上海総合指数に連動しながら、とりわけリスク性資産の度合いが強いバイオ株がかなり売られました。上海総合指数がさらに崩れるようなら、新興株でもクオリティの高い銘柄を優先するのがベター。今回の決算発表でポジティブサプライズがあった銘柄や、業績や値動きの安定している銘柄が優位に立つと見られます。

<この記事の著者プロフィール>

【岡村友哉】

1980年6月生まれ。関西学院大学経済学部卒業後、大手証券会社に入社。株式や投資信託などの営業を経験後、金融情報会社・株式担当アナリストに。IPO企業の調査レポート作成、先物・オプションなどデリバティブ市場のリアルタイムコメントを機関投資家向けに配信。2010年11月、金融ジャーナリストとして独立。経済番組のコメンテーターとして出演するほか、『ネットマネー』(産経新聞出版)などマネー誌、各種セミナー講師として活動。投資情報会社・カブ知恵の客員アナリストも務める。

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