お金のことでがんに負けないために、がん検診をきちんと受けよう

續恵美子

2019.04.28.(日)

今年1月に厚生労働省から2016年のがん患者数が発表されましたが、新たにがんと診断された患者数は全国で99万5,132人。これが多いか少ないかは判断できませんが、2016年の日本の人口から考えると、1,000人いれば8人が新たにがんと診断されている計算になります。

がんは日本人の死因第1位ではありますが、決して治らない病気ではないと聞きます。しかしながら、発見が遅れて治る確率を低めているケースも多いようです。実は筆者も十数年前の桜の散る頃にがんで父を亡くしましたが、さまざまな経済的問題に直面した経験のある1人。今となっては「あの時ああしていればよかった」「こうすべきではなかったか」と思うことが多々あります。

今回は、がんとの闘いを軽く済ませるためのがん検診について考えていきたいと思います。

がん検診を受けていますか?

厚生労働省が発表している「国民生活基礎調査(平成28年)」によると、40~74歳人口に占める健康診断および人間ドッグの受診率は71%とのこと。うち、男性が75%で、女性は67.3%という状況です。

では、がん検診の受診状況はどうでしょう。がん検診は身体の健康状態を総合的にチェックする健康診断とは目的が異なり、特定の病気を早期に発見して早期に治療する事を目的としています。国ではがんの罹患率が高くなる年代から検診を推奨しており、胃がん・肺がん・乳がん・大腸がんは40歳以上、子宮頸がんは20歳以上を対象としています。

そのため受診率もがん検診の種類によって異なりますが、40~69歳の人が過去1年間にがん検診を受診した人をみると、男女ともに受診率がもっとも高い「肺がん検診」で男性が51%で、女性が41.7%という状況です。また、女性特有の「乳がん検診」では受診率は44.9%、「子宮頸がん検診」は42.4%とのこと。

これは世界のなかでも低いランクに位置するそうです。自分の身体のことですから、一人ひとりがもっと自分の身体を意識してがん検診を受けるようにしたいですね。

がん対策はがんになってからではない

歯医者には痛くなってから行くのではなく、虫歯になったらイヤだから定期的なチェックに行くという人は多いでしょう。1年に1度でも定期的な検査に行っていれば、仮にその時に虫歯が見つかったとしても、軽い治療で終わることがほとんどでしょう。

がんの場合も同様だと思います。定期的に検診を受けることでがんがないかを確認したり、もしもがんが見つかっても早めに治療することで進行を抑える取り組みができるそうです。

がんのリスクは遺伝や家系が要因だと言われることがありますが、喫煙、多量の飲酒、過度なストレス、バランスの悪い食生活などの生活習慣などに起因することが多いといわれています。つまり、遺伝などを要因とした一部の人に限られる病気ではなく、誰にもがんのリスクを持っているということ。さらには、いくら食生活や禁煙、ストレス発散など生活に気を配っていても、がんにかかるリスクはゼロにはならないと聞きます。

がん対策はがんと診断された人が病気と闘うことではなく、早期発見・早期治療のために誰もがきちんとがん検診を受けることを言うのではないかと筆者は考えます。

がん検診を受けるには?

厚生労働省が策定している指針では胃がん・肺がん・乳がん・大腸がんは40歳以上、子宮頸がんは20歳以上を対象としています。

また、肺がん・大腸がんは1年に1回、胃がん・乳がん・子宮頸がんは2年に1回の受診が推奨されています。

会社員の人は職場で年1回の定期健康診断を受けているでしょう。会社によっては一定年齢以上の人を対象に、定期健診に併せてがん検診を行うところも多くあります。

会社員でも職場でがん検診を実施していなかったり、自営業の人、働いていない人などの場合、市区町村のがん検診を受診することになります。自治体によっても異なりますが、各がん検診の対象年齢や実施時期が定められており、対象者には3月から5月の間に受診券が郵送されるのが一般的です。受診券が送られてきたという人は迷わず検診に行きたいですね。

気になるがん検診の費用ですが、検診にかかる費用の多くは公費で負担されるます。がん検診の種類にもよりますが、受診者本人の負担は400円から2,000円程度。また、乳がんや子宮がん検診では、対象者に受診券や無料クーポンを送ってくれますから、自己負担ゼロで受診可能です。

無料で受診できたり、低価でがんの有無をチェックできるのなら利用しない手はありませんね。早期発見・早期治療すればその後のお金の問題もスムーズに解決できる可能性が高いですが、発見が遅れることによって経済的な問題が重くのしかかり、治療や身体にもますます負担がかかることが考えられます。

自治体によっては対象年齢でなくても受診の申込を受けている場合もありますので、まずは問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

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續恵美子

ファイナンシャルプランナー(CFP®)
夢や希望を持ちながらも、一歩を踏み出せない――お金の知識を教えることで、そんな女性が一歩踏み出す支援をしたいという想いとともに、ファイナンシャルプランナーとして活動。
プライベートでは南仏移住して10年以上。仕事・家庭・自分の人生を活き活き送る、多くのフランス人女性から学んだことを日々の活動に実践している。

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