手取り15万円で一人暮らし!家賃はいくらが妥当?

森田賢一

2019.04.11.(木)

今は昔と違い、必ずしも年齢とともに給料があがるわけではありません。20代、30代の社会人では給料から税金や保険料が差し引かれ手取りは15万円ということも珍しくないのが現状です。

手取り15万円で一人暮らしするには、ムダな出費は禁物です。特に生活する上で必須ですが負担の大きい家賃、手取り15万円での一人暮らしにおける家賃はいくらぐらいが妥当なのでしょうか?

今回は手取り15万円一人暮らし生活での妥当な家賃額について紹介します。ぜひ読んでいただき家賃の見直しや新生活での参考としてください。

手取り15万円の適正家賃は?

家賃は「収入の3割以下」できれば「25%程度」というのが適正家賃と呼ばれています。

手取り15万円の場合は37,500円~45,000円が目安です。5万円を大きく超えると健康に重要な食費や冷暖房費などを削る必要に迫られ、家は豪華でも自分の健康を損なう可能性があります。20代、30代ですと、健康面を軽視しがちですが、働くのも遊ぶのも健康だからこそできるものです。家にこだわってそれ以上に大切な自分の健康を失っては意味がありません。

家を実際に見に行くとどうしてもきれいで広い部屋に目移りしてしまいます。不動産屋に行く前にしっかりと何円までなら無理なく家賃を捻出できるのか検討しましょう。そして、まっさきに○○円以下の物件を紹介してもらうように依頼することが大切です。

45,000円以下でも探せば良い物件はあります。手取り15万円程度の方におすすめなのは、公営住宅です。

手取り15万円の人におすすめ「公営住宅」

公営住宅とは都道県や市町村が管理している住宅のことです。公営住宅は基本的に地方自治体が低所得者向けに運営している住宅ですので、家賃が相場よりかなり安いのが特徴となります。

通常、住宅探しはインターネット上の不動産サイトや町中の不動産屋を利用しますが、そこで市営住宅や県営住宅が紹介されることはありません。
物件を紹介しても業者側には手数料が入らないのでメリットが無いからです。ですので、市営住宅や県営住宅などの公営住宅は見逃しがちなお得物件となっています。

家賃が安いからといって、住宅が劣化しているということはありません。むしろ公営住宅は利益を出す必要がないので、一般的な大家さんや民間企業が管理している住宅より管理はしっかりしており、何かあった時の対応も丁寧です。

もちろん建物が劣化した古い物件も中にはありますが、建て替えが進んでおりそういった物件は少数ですし、市町の物件に良い物件が無ければ都道府県の物件から住宅を探すということもできます。公営住宅は家賃が相場の半額以下というものが多く最近ではオール電化に対応しているなど設備の新しい住宅も多く、いわゆる団地タイプ以外の物件も増えています。

本来であれば多くの方にお勧めしたい公営住宅ですが、その設置目的上収入要件があり、所得が一定以下で無ければ原則入居することはできません。手取り15万円であればほとんどの場合、所得基準を満たすことになりますので、公営住宅に入居することが可能です。

手取り15万円だからといって狭い古い部屋に住む必要はありません。利用できる制度は賢く利用して快適な生活を手に入れましょう!

適正家賃を超えても大丈夫なケースは?

手取り15万円での一人暮らしの妥当な家賃額は3万円後半から4万円前半と冒頭で言いましたが、この金額を超えても問題のない場合もあります。
ここでは、一般的に言われている適正家賃を超えても大丈夫なケースについて紹介します。

家賃は高くとも実質負担額は適正な場合

一つの会社に勤めているとその会社のルールが全てだと思いがちですが、会社によって規則は異なり給料の手当についても違いがあります。特に住居費用については、家賃補助がある会社も少なくありません。

6万円の物件を借りても3万円家賃補助が出るなら実質負担額は3万円ですので手取り15万円でも問題はありません。転職する場合や初めて就職する場合は、新しい勤め先に住宅補助制度があるのかしっかりと確認しましょう。

住宅補助制度がある会社の多くは、一律での支給ではなく家賃額の何割といった支給方法が多いので、家賃の高い住宅の方が住宅補助も多くなり実質負担額で考えると割安となることもあるので、しっかりと給料制度を理解することで住める家も変わります。

また、複数人で住宅を借りて住居費用を折半するといった方法もありますが、こちらは転居の可能性や人間関係が問題になることが多く、安易に住宅をシェアすることはお勧めしません。結局短期間で転居することになり引っ越し費用などでかえって高額になるというケースも多いです。

労働拘束時間を減らし、収入アップを目指す場合

会社が定める労働時間と、会社員の仕事に費やす時間は違います。その違いの大部分が通勤時間です。

通勤時間が片道1時間かかると往復で2時間かかることになりますが、会社近くに住むことで毎日2時間という時間を有効活用することが可能です。

家賃が1万円高くなったとしても、その2時間で時給千円分の価値を生み出せば1ヶ月で2千円×20日とすれば4万円になりますので、差引3万円プラスになります。実質的にプラスになるので、手取り15万円の適正家賃額を超えていても全く問題はありません。

収入アップの方法としては、本業で必要な資格を取得するなどのスキルアップや、副業による収入の複線化などがあり自分に合った方法を選びましょう。

まとめ

今回は手取り15万円での一人暮らし生活の妥当な家賃について紹介しました。
最後にまとめますと

・手取り15万円一人暮らしの適正家賃は37,500円~45,000円
・手取り15万円ならばお得な公営住宅がお勧め
・住宅補助制度は会社によって異なるので要チェック!
・家賃が高くなろうとも、通勤時間を減らし空いた時間で収入アップを狙う

の4点が重要点です。
ぜひこの記事を手取り15万円での一人暮らし生活の参考にしてください。

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森田賢一

30代男性会社員。10年以上の投資歴を持つ現役投資家。10代から投資をはじめ、リーマンショックでは投資家としての心構えを鍛えられた。株式を中心にETFやREITへの投資も行い、現在の運用資産は5,000万円。アーリーリタイヤを目指し投資の勉強は欠かさない。

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